皆様こんにちは。

いつもブログをご覧いただきありがとうございます。

今回も、前回の地盤改良についてのお話の続きです！

前回のブログ➡健康住宅～地盤改良の費用と手間はぜったいに惜しんではいけない②～

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危険！地盤改良工事のやり方によっては健康リスクが生じることも

地盤の検査と改良工事については、実はさまざまな問題が起こっています。

次のようなトラブルが多発している現実があります。

①品質不良

本来なら、地盤改良工事が終わったあと再検査を行って、

地盤がどの程度の荷重に耐えられるか、

地盤の沈下に対して抵抗力がどのくらいあるか、

「地耐力」を確認しなければなりません。

しかし事後試験は義務づけられていないため、

ほとんど行われていないのが現状です。

その結果、せっかく改良工事を行っても、

打ち込んだ杭が短くて固い地盤の支持層まで届いていなかったり、

セメント系固化材と腐食土との相性の問題から

「固結不良」という地盤が固まらない状態が生じたりして、

建物が傾いてしまうトラブルが頻発しています。

また、2015年に横浜市のマンション傾斜問題で判明した杭打ち工事のデータ偽装では、

施工業者が自分で杭の長さを決め、事後試験の結果も同じ施工業者が見ていました。

本来、施工業者とチェック業者は別でなければいけません。

地盤改良業者自身が自分で設計や品質チェックをしているケースでは、

いくらでも改ざんができてしまう危険な状態にあるということです。

地盤改良にまつわるさまざまなトラブル

②資産目減り

2003年1月から、土壌汚染や埋設物の有無を建築前にチェックし、

見つかった場合には取り除く費用を割り引いて土地評価額が算定される、

という方針が「不動産鑑定評価基準」の中に明文化されました。

埋設物は、その大半が産業廃棄物ですが、

地盤改良工事に使うセメント系の固化材や鋼管抗なども含まれ、

これらを取り除く作業には、地盤改良工事の3倍程度の費用がかかることがあります。

セメントの杭を打つのは100万円もあればおつりが出ますが、

抜くとなると300万～400万円が必要になるのです。

埋設物がある土地は、売却するときに評価額が大きく下がります。

しかも、その価値は、杭を打った瞬間に下がっているのです。

こうした説明が事前になされなかったために

地主と住宅会社との間でトラブルが生じるケースも少なくありません。

③環境汚染

2000年、建設省(当時)が

「セメント及びセメント系固化材を使用した改良土から、

条件によっては六価クロムが土壌環境基準を超える濃度で溶出するおそれがある」

という通達を出しました。

六価クロムというのは、アスベストと並んで有害な発がん性物質です。

いまだ発生メカニズムは解明されていないのですが、

粘性土やローム質、火山灰土などの地質の土地では、セメントを地中でかきまぜると、

酸化還元反応が起こり、六価クロムが発生する危険があるといわれています。

実際に2007年、千葉市が建て替えを進めていた市営住宅の土壌から、

環境基準を超える六価クロムが検出されて大問題となりました。

セメント系固化材を使って地盤改良工事を行う前は、基準値以下だったというのです。

千葉市は保全措置として検出現場を立ち入り禁止としたのですが、

その面積は実に5000平方メートルに及びました。

なぜこのようなことが起きたのかというと、

道路などの公共工事では施工前にサンプルを抽出してチェックしなければならない規制があるのに、

民間の住宅工事では、そうしたルールがまったくないことが一つの原因でしょう。

④土地の液状化

東日本大震災では、震源から遠い千葉県や埼玉県でも、

住宅地の液状化被害が報じられました。

住民は、区画整理事業を行った行政の責任を追及しました。

国土交通省が

「地震時に液状化の恐れのある地盤の場合には、

建築物又は建築物の部分に有害な損傷、

変形及び沈下が生じないことを確かめなければならない」

と告示を出したのは、2001年。

東日本大震災より10年前のことです。

義務づけられたはずの安全性の調査は、しかし行われなかったのです。

そして現在に至るも、適正な調査はなされず、

その危険性に関する住民への説明も不十分なままです。

いずれのトラブルも、原因をたどっていけば地盤改良工事を

「他人任せ」にしたことに行きつきます。

一消費者ができることには限りがありますが、

自ら積極的に情報を集め、住宅会社任せや住宅会社の言いなりにならず、

住宅会社と対等の立場で事前に細かく打ち合わせをすることが大切です。

積極的な質問で住宅会社の姿勢を見極める

どんな些細なことでも丁寧な説明を心がける住宅会社は、

みなさんにとってよい会社です。

説明姿勢は住宅会社のモラルや責任感をはかるリトマス試験紙のようなものです。

だからこそ、消費者からも積極的に質問をすることで、

住宅会社の姿勢がわかるのです。

たとえば地盤改良の工法の選択の際に、

セメント改良であれば資産目減りや土壌汚染などの

リスクを説明してくれるかといった観点は重要です。

最近は自然素材である砕石を使った地盤改良を推奨する会社も増えてきましたが、

そのような選択肢を示してくれるからといった点も見逃せません

いずれにしても、きちんと説明してくれる姿勢がある会社と付き合うことが、

みなさんの大切な住まいを守ることにつながるのです。

※出典　『トクする家づくり損する家づくり』柿内和徳　川瀬太志［著］ダイヤモンド社

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💡過去の豆知識ブログ💡

マイホーム、そろそろの方も、まだまだ先の方も、読んでいて損はない内容ばかりですよ(^^)/

・健康住宅～地盤改良の費用と手間はぜったいに惜しんではいけない①～

・健康住宅～地盤改良の費用と手間はぜったいに惜しんではいけない②～

・健康住宅～気密が高くなると換気が悪くなるという間違った思い込み～

・健康住宅～数値通りの断熱性能が発揮できるかどうかのカギは気密性にあり～

・健康住宅～断熱材によっては期待通りの性能を発揮しないこともある～

・健康住宅～住宅の価値は性能を表す数値に注目することで見極められる～

・健康住宅～ちょっとした違いが大きな性能差を生む窓ガラスやサッシ～

・健康住宅～国の政策が住宅の寿命を短くした～

・健康住宅～その「ゼロエネルギー住宅」、ほんとうに環境にやさしいですか？～

 

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